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大切な家族を守る家:お金を守る

省エネルギー性能とは、高断熱・高気密化により、保温性が高く冷暖房コストを節約

年間のランニングコストが少ない省エネルギー住宅、
二酸化炭素の大幅削減で地球温暖化防止にも貢献

これから住宅を建てようと思っている皆様にとって最も関心のあることは、将来的に日本の住宅は、どの様に変化するということではないでしょうか。

住宅に必要な現在の必要経費と共に、老後の生活費に占める冷暖房経費として住宅経費が大きな割合を締め、住宅の性能が将来の老後の生活の質に直接関係してきます。

さらに、今後は地球環境に関連する環境税やエネルギー税など、使用するエネルギーやリフォームなど住宅性能に関する、様々な税や経費負担が発生してくることも予測されます。

深刻化を増している地球環境を保全するために、ヨーロッパでは早くから環境税も始まっており、我が国でも実施されています。

働き盛りの現在はまだ良いにしても老後に必要な住宅経費を考えた場合、これから建てる住宅は環境負荷の少ない省エネルギー住宅であることが建築後の豊かさを担保する大きな条件になります。

2012年からは環境税(地球温暖化対策税)が石油など二酸化炭素を排出する化石燃料の石油石炭税に上乗せする形で導入されました。税を納めるのは業者ですが、ガソリン価格などに転嫁されて、計算上では一家庭当たり100円程度の負担になるようです。

住宅関連では、国土交通省が公表した2020年までに、省エネルギー基準の義務化、2030年までには「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」を住宅の標準的な性能基準に据えるというもので、これは「COP17」の参加国全体の二酸化炭素削減項目に呼応しております。

産業用排出ガス抑制の技術では世界トップクラスという我が国の産業界での削減はすでに限界状態で、年々増え続ける民生用(家庭)のエネルギー、排出ガス削減が急務となっています。

資産としての住宅の価値

これからお建てになる住宅が、二酸化炭素の排出を極力抑制できる省エネルギー性能の高い住宅であれば、住宅行政がどのように変化しても長期的にその住宅の価値を損ねることはありません。

省エネ先進国であるドイツでは、照明による熱や炊事による熱、人体から発散する熱などで室温は平均18℃くらいに保たれ、セーターなどを着ていれば特に暖房をしなくても、よほど寒い日でない限り十分に生活が可能になります。

Ⅲ・Ⅳ地域では、夏の暑さ対策を考慮して、自然力を有効に活用できる住環境を造ることができればQ値=1.0w/㎡K~1.6w/㎡K、C値=2以下程度でも十分に効率の良い日本型パッシブハウスが可能ではないかと思われます。

今住宅を建てるのであれば、目先の利益よりも未来の利益を最優先して下さい。
新基準に対して、対応可能な認識を持ち、住宅行政を見据えて、少なくとも現在、国が示している最高等級の住宅性能を提供できる施工店を選ぶべきでしょう。


※2009年4月1日の改正省エネ法からⅠ地域・Ⅱ地域以外では「C値」の表示がなくなりましたが、気密性能をご理解いただく資料として、ご覧いただけるようにしています。

資金・ライフサイクルコスト編

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